多地域電源計画モデルを用いた2020年の日本電力部門における再生可能エネルギー導入シナリオの検討
- 著者
- 白木裕斗, 芦名秀一, 亀山康子, 森口祐一, 橋本征二
- 雑誌名
- エネルギー・資源学会論文誌, 33(1), 1-10
- DOI
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- 概要
- 本研究では、多地域電源計画モデル*を用い、再生可能エネルギーの地域性を考慮して、電力部門にCO2削減制約が課された際の2020年のわが国電力部門における再生可能エネルギー導入量を定量評価するとともに、最適な導入地域を明らかにした。将来の化石燃料価格の高騰のため、風力発電は価格競争力をもつ発電方式としてCO2制約の有無に拘らず全国的に導入される。また、電力部門のCO2排出量を1990年比20%削減する際は石炭火力発電から 天然ガスコンバインド発電への燃料転換が有効であるが、20%以上削減する際は太陽光発電の導入が必要不可欠となる。
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- 多地域電源計画モデル:日本を都道府県別に60地域に分割し、地域ごとの1時間単位での電力需要と供給のバランスをもとに、どの発電所をどこに建設するのがもっとも費用効果的かを検討するモデル。