世界を対象とした4つのモデルと国を対象とした5つのモデル（カナダ、日本、英国、タイ、インドの研究グループ）を使って、ベースケース、2050年までに炭素税が100$/t-CO₂に上昇するケース、世界のCO₂排出量が2050年までに半減するケースを分析した。モデルによって得られた結論は多様だが、世界半減シナリオは技術的に可能であることが示された。しかし、社会経済システムの大幅な変更を促し、特に途上国では抜本的な対策が必要で、それを実現するためには継続した柔軟な国際協力が必要であることも指摘された。