本研究では、地方県の家庭部門における高効率エネルギー機器導入によるCO₂削減効果および費用対効果を、2000年から2020年を対象にエネルギー経済モデルを用いて評価した。これによれば地方県では、経済的手段のみでは高効率機器の普及率は世帯の半数にとどまり、大幅なCO₂削減効果が得られないのみならず、CO₂削減単価も炭素１トン当たり数十万円と高額な水準となることが明らかとなった。さらなるCO₂削減には、灯油から系統電力、LPGから都市ガスへの燃料転換が不可欠であることが示唆された。