2050年に低炭素社会を実現するための交通システムの将来ビジョンの構築を試行した。地域別・要因別の対策を組み合わせることで、運輸部門CO₂を1990年比約70%削減できる見通しを示した。その際、技術的な対策だけでなく、都市計画的な対策も重要であること、特に、低炭素社会を念頭に置いた都市の土地利用と交通システムの40～50年先の将来像を地域ごとに具体的に検討し、早期に提示することが重要であることを指摘した。