都道府県を対象とした家庭部門CO2削減方策の定量評価ー岩手県への家庭用高効率エネルギー機器導入ケース
芦名秀一, 中田俊彦
本研究では、地方県の家庭部門における高効率エネルギー機器導入によるCO2削減効果および費用対効果を、2000年から2020年を対象にエネルギー経済モデルを用いて評価した。これによれば地方県では、経済的手段のみでは高効率機器の普及率は世帯の半数にとどまり、大幅なCO2削減効果が得られないのみならず、CO2削減単価も炭素１トンあたり数十万円と高額な水準となることが明らかとなった。さらなるCO2削減には、灯油から系統電力、LPGから都市ガスへの燃料転換が不可欠であることが示唆された。
芦名秀一, 中田俊彦 (2006) 都道府県を対象とした家庭部門CO2削減方策の定量評価ー岩手県への家庭用高効率エネルギー機器導入ケース. エネルギー・資源, 27(6).
なお、同論文が英文でApplied Energyに掲載された。(Ashina, S., Nakata, T. (2008) Energy-efficiency strategy for CO2 emissions in a residential sector in Japan. Appl. Energ., 85.)
なお、同論文が英文でApplied Energyに掲載された。(Ashina, S., Nakata, T. (2008) Energy-efficiency strategy for CO2 emissions in a residential sector in Japan. Appl. Energ., 85.)